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セーフティスベル・スリップウェイブマット企画販売
敷くだけ、置くだけ、乗せるだけの
免震システム

◆ 巨大地震から人と財産を守る・
高コストパフォーマンス! 危機管理 BCP (事業継続計画)の減災対策に。

 

◆  耐震・制震・免震  地震対策3つのタイプ

地震災害に備える対策は、耐震・制震・免震の3つの構造に分類されます。


SlipWaveMatパンフレット:PDFファイル
免震ステージ設置・敷設ご案内:PDFファイル
免震構造
上図右の「免震タイプ」に示すように、地盤面と建物を切り離すことで、揺れが建物に伝わらないようにするのが建物の免震構造です。地震でゆれる地盤面と建物本体の間にローラーやゴム状の免震装置を取り付け、それが地震の揺れを吸収するため、建物自体の揺れを抑えることができます。建物内外へのダメージが少なく、室内で家具が倒れたり、壊れたりすることも防ぐ効果が優れています。免震装置の種類は、●積層ゴム支承、●すべり支承、●転がり支承に分類され、一般社団法人日本免震構造協会のパンフレットにやさしく説明されています。 →http://www.jssi.or.jp/menshin/index.html 

日本古来の伝統工法
日本の中世から近世にかけての社寺仏閣の多くは、「石場建て工法」で建造され、幾多の地震、大風に耐えてきています。この「石場建て工法」は地盤に敷いた礎石の上に建物の柱を直接載せるもので、大地震時には柱が礎石上を滑り、建物へ伝わる地震の揺れを低減させるのです。つまり、礎石と建物の柱が●すべり支承となって免震します。
現在の建築基準法と免震装置
現在の建築基準法では、「建物の土台と基礎の緊結」することになっていて、免震装置も土台と建物をレールやダンパーで接続し、多くの機構では複雑で大掛りなシステムが必要になります。

◇ 減震効果 ◇
とてもシンプルですが機能・効果(水平2D)は最新高度な免震装置と同等。防振・防音ゴムマットや特殊ゴム(超軟性・複合ゴムチップ)併用で上下振動も大幅に緩和できます。

  ◇ セーフティスベル ◇
保護ゴムシートに挟んだ二枚の特殊樹脂シートが、震度5強以上の揺れで「すべり」はじめ、上部は震度5弱以下の揺れに保たれる「すべり支承」特性を持つ震度5以上を免震する装置です。
摩擦係数が著しく小さいボールベアリング機構などを使った「ころがり支承」では 「転がり過ぎ」を制御する「ダンパー」等が必要ですが、「セーフティスベル」では「すべり摩擦」が、そのまま制御機能になり、シンプル且メンテナンスフリー、ハイコストパフォーマンスなシステムです。

  ◇ スリップウェイブマット ◇
グラスファイバー布に特殊フッ素樹脂を含浸させ、ゴムシートを貼り合せた強靭なマット。ハサミやカッターで簡単に切れ、自由なサイズでご使用いただけます。
厚さ僅か2mmの柔軟マット、壁や周囲に接触しても安全。
僅か2mmの柔軟マット、壁や周囲に接触しても安全。
効果が得られます。塩ビシートやゴムシートのような「すべり止め効果」のある床 では効果が得られません。

摩擦係数(すべり)と位置復元
大地震が発生し免震機能が働けば、免震下床部分が数センチ(地震の大きさや周波数特性による)可動(摺動)し、震度5以下になると免震上部も動いた位置で止まってしまいます。「セーフティスベル」「スリップウェイブマット」には元の位置に戻す(復元する)ダンパー機構は付いていません。
手動またはジャッキを用いて押し引きし、元の位置にもどします。(これで高額な復元装置や4~30年の間に発生すると言われている大地震までのメンテナンス費用が不要になります。)
元の位置に戻すときの「力」が摩擦係数(加重に対して押すと「すべる」力)です。「特殊樹脂シート」の摩擦係数はμ=0.2。100㎏の加重を20㎏の力で押すと「すべり」ます。この摩擦係数が震度5強(地震動が180ガル)を越えると「すべり」、震度5までは動かないダンパーの役割を果たします。

◆  設置方法((摺動) 可動スペース
【スリップエリア】 壁際20㎝程度の可動スペース用隙間を設けます。地震で壁や床、建物全体が大きく揺れますが、免震床の揺れは小さく、20cm程度のスリップクリアランス(可動スペース)を空けて設置します。

◆  BCP (事業継続計画)・DRP (災害復旧計画)のキーポイント
災害時に人命や資産の損害を最小限にとどめ、早期に事業を復旧・継続させる事業継続計画(BCP: Business Continuity Plan)と災害復旧計画(DRP:Disaster Recovery Plan)が重要視されています。施設面では全ての建物や設備を免震化すれば災害を最小限に留め、他のライフラインや物流・情報の復旧に注力させ、被害の拡大を回避することが可能となります。が、危機発生が迫る今、予算と重要性から優先順位に従い徐々に徐々に進めなければなりません、。ネックとなっているのは免震建物の建設や部分免震工事の時間と費用ではないでしょうか?


 
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